安く従順に使える人材を速成で世に出せ、とこのように本気で経団連が思っているのならば、日本に未来はない。
日本相撲協会・JASRAC・NHKを含む在京新聞社系マスコミ(特に地上波TV)、そして、経団連というか今の財界の枠組みは本当に滅んでほしい。
と書くと中国共産党が支配する中国本土でこのような政治的・経済的権力に刃向うような弁を表面化してしまったらならば、何をいっても反逆者になることだろう。
というのが日本でもいろいろな意味で洒落にならなくなることだろう(まずは、個人情報の保護と名誉毀損を厳しくする、という名目で)。
